《国家資格第２６回》学科試験 過去問解説〔問題１１～２０〕
問題１１ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | × | ○ |
１）アイビイーマイクロカウンセリング技法。よって誤り。
２）カーカフーヘルピング技法。よって誤り。
３）パールズーゲシュタルト療法。よって誤り。
４）設問のとおり。
問題１２ 難易度：難
| １ | ２ | ３ | ４ |
| ○ | × | × | × |
１）設問のとおり。
| 発達段階 | 時期 | 特徴 |
|---|---|---|
| 口唇期 | 生後～1歳半 | 母子関係（授乳）を通じて基本的信頼感や不信感が形成される。母親との絆が重要な役割を果たす時期。 |
| 肛門期 | ～3歳 | 排便を通じて親に褒められたい、または困らせたいという欲求が芽生える。自律性と羞恥心の発達が見られる。 |
| 男根期 | ～5歳 | エディプス期に入り、異性の親に対する憎悪や葛藤を経験。その後、親に対する同一視（憧れ）が進み、男児はヒーローごっこ、女児はままごとに夢中になる。 |
| 潜伏期 | ～12歳 | 義務教育が始まり、幼児期の性欲が一時的に消失。同性との交流が活発になり、男らしさや女らしさが形成されていく。 |
| 性器期 | 思春期以降 | 第二次性徴が現れ、身体的および心理的な変化が顕著になる。自我を確立しようとする中で心理的葛藤を抱える時期。 |
２）設問内容は、メラニー・クラインである。。よって誤り。
３）設問内容は、ウィニコットである。よって誤り。
４）設問内容は、ビオンである。よって誤り。
問題１３ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | × | ○ |
１）企業・労働者双方の持続的成長に向けて、企業主導型の職業訓練の強化を図るとともに、労働者の自律的・主体的かつ継続的な学び・学び直しを促進することが重要となる。よって誤り。
２）日本企業の人的投資の状況をみると、米国やフランスなど諸外国に比べて低水準にとどまっており、また 、近年低下傾向にある。よって誤り。
３）企業が目指すビジョン・経営戦略の浸透を図り、個々の労働者の学び・学び直し の方向性・目標の「擦り合わせ」と伴走的支援を的確に行うためには、その間に立つ管理職等の現場のリーダーの役割は極めて重要となる。よって誤り。
４）設問のとおり。
問題１４ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | ○ | × | × |
１）令和3年度中にキャリアコンサルティングを受けた者は、1割程度。よって誤り。
２）設問のとおり。
３）正社員、正社員以外ともに「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。よって誤り。
４）キャリアコンサルタントに相談したい内容は、正社員は「将来のキャリアプラン」が最も多く、正社員以外は「適切な職業能力開発の方法（資格取得、効果的な自己啓発の方法等）」が最も多い。よって誤り。
問題１５ 難易度：中
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | × | 〇 |
１）文部科学大臣ではなく、厚生労働大臣である。よって誤り。
２）専門実践教育訓練、特定一般教育訓練、一般教育訓練の3種類がある。正規社員、非正規社員による区分はない。よって誤り。
３）在職中で雇用保険に加入している被保険者のほか、受講開始日時点で被保険者ではない場合にも、被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）以降、受講開始日まで1年以内の場合には、支給対象者となる。よって誤り。
４）設問のとおり。
問題１６ 難易度：中
| １ | ２ | ３ | ４ |
| 〇 | × | × | × |
１）設問のとおり。
２）人材育成訓練への経費助成率は、正規雇用労働者への場合と非正規雇用の場合は同じ率ではない。よって誤り。
３）OFF-JTだけが助成されるわけではない。人材開発支援助成金の対象には、OFF－JTによる「人材育成支援」のほか、OJTとOFF-JTを組合せる「認定実習併用職業訓練」や「有期実習型訓練」がある。よって誤り。
４）「訓練期間中の賃金の一部」についても助成される。よって誤り。人材開発支援助成金は、事業主等が雇用する労働者に対して、職務に関連した専門的な知識及び技能を習得させるための職業訓練等を計画に沿って実施した場合等に、「訓練経費」や「訓練期間中の賃金の一部」等を助成する制度である。
問題１７ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | 〇 | × |
１）副業・兼業は基本的に労働者の自由ですが、企業は以下の場合に制限を設けることができる。労務提供に支障が出る場合、業務上の秘密が漏洩する場合、競業によって自社の利益が害される場合、自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合。よって誤り。
２）労働基準法は適用されるが労働時間規制は適用されない「管理監督者」などは複数の事業場における労働時間が通算されない。よって誤り。
３）設問のとおり。
４）副業・兼業することを「認めている」のは約半数である。よって誤り。
問題１８ 難易度：中
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | × | ○ |
１）雇用形態は問わない。よって誤り。
２）職業紹介は実施していない。よって誤り。
３）雇用型訓練には「有期実習型訓練」があり、訓練生を新たに雇い入れて行う「基本型」と、既に雇用しているパートやアルバイトを訓練生とする「キャリアアップ型」がある。よって誤り。
４）設問のとおり。キャリア形成・リスキリング支援センターでは、「学校関係者の方」への説明として、ジョブ・カードを活用して学生のキャリア支援のお手伝いを行うという記載がある。なお、サイトの「個人の方」には「※4.在職労働者・求職者の方を対象としておりますので、学生の方は学内のキャリアセンターや進路指導部などにご相談ください。」との記載もあり、やや不備も感じる。
問題１９ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | 〇 | × |
１）教育訓練休暇制度の導入状況は、導入していないし、導入する予定はないは8割を超える。よって誤り。
２）正社員に対してしくみがあるは45.2％であり、半数は超えていない。よって誤り。
３）設問のとおり。
４）いずれの事業所においても作成していないは78.4％で、作成は約2割にとどまる。よって誤り。
問題２０ 難易度：易
| １ | ２ | ３ | ４ |
| × | × | 〇 | × |
１）2022年の完全失業者数は179万人（前年から16万人減）である。よって誤り。
２）雇用者に占める非正規雇用労働者の割合は、約3割である。よって誤り。
３）設問のとおり。
４）近年の完全失業率の推移を確認すると、2020年以降、完全失業率は上昇傾向にはない。具体的には、2020年と2021年は2.8％で横ばいとなり、2022年と2023年には2.6％に減少している。よって誤り。
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