エレナです。
お元気ですか。
突然ですが、「コップ半分の水」の話をご存じでしょうか。
コップの半分まで水が入っていると思い浮かべてください。
「半分も(・)ある」と感じるか、「半分しか(・・)ない」と感じるか…。
「キャリアコンサルタント試験」まで約20日、
「キャリアコンサルティング技能検定」まで約40日。
今だからこそ、「半分も(・)ある」という気持ちで、ベストをつくしていきましょう！
試験で必ず登場する「厚生労働省」発表によるものを中心に、今回はお届けします♪
キャリコン学科試験 【問題】
職業能力開発に関する理解
問1：
厚生労働省は「第10次職業能力開発基本計画（2016年~2021年）」において、個々の労働者が自らのキャリアについて主体的に考え、定期的に自身の能力開発の目標や身につけるべき知識・能力・スキルを確認する機会として、キャリアコンサルティング、ジョブ・カード、教育訓練給付制度などを活用するとしている。
問2：
厚生労働省が発表した「能力開発基本調査（平成27年度能力開発基本調査）」の結果によると、職業能力評価の活用方法としては、人材配置の適正化とする答えが最も多く、以下、人事考課の判断基準、労働者に必要な能力開発の目標と続いている。
問3：
「職者支援訓練」の受講対象者は、雇用保険の被保険者や受給対象者ではない「特定求職者」を対象とするが、そこには学卒未就職者は含まれない。
問4：
厚生労働省による「キャリア形成促進助成金」は、支給要件を満たす場合は、事業主の業種や企業規模にかかわらず一律に支給される。
問5：
厚生労働省の「業能力評価基準」とは、業種別、職種・職務別に必要とされる能力を、担当者から組織・部門の責任者が必要な能力水準まで、4つのレベルを設定し、整理・体系化したものである。
問6：
「ジョブ・カード」は、生涯を通じたキャリアプランニングおよび職業能力証明の機能を担うツールに機能を拡大する方向で見直しがされ、2015年12月に運用が始まった。
雇用管理（人事管理・労務管理）に関する理解
問7：
厚生労働省の雇用政策の方針は、労働者の労働移動の積極的に推進する方向から、基盤産業である製造業や建設業等の「モノづくり分野」の労働力確保を目指した雇用維持型へとシフトしている。
問8：
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、一般労働者の所定内給与の推移を産業別にみると、2000年代に入り、産業計より高い金融業・保険業・情報通信業の増加傾向と同じく、観光客などの増加に伴い、宿泊業・飲食サービス業・生活関連サービス業・娯楽業、運輸業・郵便業等の産業も増加傾向にある。
メンタルヘルスに関する理解
問9：
厚生労働省の「平成25年労働安全衛生調査」によると、現在の仕事や職業生活に関する強い不安・悩み・ストレスを感じる事柄がある労働者の割合は52.3％である。その事柄の内容では、「仕事の質・量」が最も高く、以下「仕事の失敗、責任の発生等」、「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」とつづく。
問10：
厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針（メンタルヘルス指針）（2015年）」では、事業場内産業保健スタッフは、セルフケア及びラインによるケアが十分に機能しないと事業者が判断した場合に、補充的に活動するのを原則としている。
キャリコン学科試験 【解答】
職業能力開発に関する理解
問1：
○
問2：
×
人事考課の判断基準とする答えが最も多く、以下、人材配置の適正化、労働者に必要な能力開発の目標と続いている。
問3：
×
学卒未就職者も含まれる。
「特定求職者」とは、雇用保険の受給終了者、受給資格要件を満たさなかった者、雇用保険の適用対象がなかった者、学卒未就職者、自営廃業者等で、就職を希望し支援を受けようとする者である。
問4：
×
中小企業と中小企業以外とで助成額（助成率）が異なるものがあり、一律ではない。
「キャリア形成促進助成金」とは、雇用する労働者を対象として職業訓練の実施や自発的な職業能力開発の支援を行う事業主に対して、訓練などの要した経費や訓練実施期間中の賃金の一部を助成する制度である。
問5：
○
問6：
○
見直し前の「ジョブ・カード」は、正社員の経験が少ない人が正社員になることを目指したものであった。その後、個人のキャリアアップや多様な人材の円滑な就職などを促進するものとして見直しがされた。
雇用管理（人事管理・労務管理）に関する理解
問7：
×
雇用維持型から労働移動支援型にシフトしている。
労働移動支援型へのシフトを促進するため、「労働移動支援助成金」によって離職者の再就職支援やその受け入れを行う事業主を支援している。
問8：
×
産業計より高い金融業・保険業・情報通信業では増加傾向であるが、宿泊業・飲食サービス業・生活関連サービス業・娯楽業・運輸業・郵便業等の産業では減少傾向となっている。
メンタルヘルスに関する理解
問9：
○
事柄の内容は、男女とも「仕事の質・量」を挙げる人が多く65.3％である。次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が36.6％、「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」が33.7％などである。
問10：
×
補充的に活動するのではなく、セルフケア及びラインによるケアが効果的に実施されるよう、労働者及び管理監督者に対する支援を行うとともに、心の健康づくり計画の実施にあたり、中心的な役割を果たすものである。
エレナの編集後記
いかがでしたでしょうか。
過労やストレスによるうつ病や自殺など、働いている環境で身近な話題となっている「メンタルヘルス」。事業所での予防の取り組みが求められていくことかと思います。
そこで注目したいのが「セルフ・キャリアドッグ制度」。
労働者にジョブ・カードを活用したキャリアコンサルタントによるキャリアコンサルティングを定期的に提供する制度で、それを就業規則または労働協約に規定する必要があるというものです。
キャリアコンサルタントの活躍の場が広がっていくことに期待したいですね。
コメント